マス広告市場成長率は、オリンピックなどの大型イベントの有無に連動する。

先の休日、珍しく昼過ぎに起きて、もそもそと朝兼昼食を食べながら、珍しくTVを見ていると、面白い特集をやっていた。

日経のCS向けの放送で、大和総研のアナリストの人が、広告業界について様々な分析を加えたコメントをしゃべっていた。
(メシを食べながら何となく見ていただけなので、出典を明示できなくて恐縮)

「広義の広告市場の成長率は、マクロ経済全体の成長率に比例する。」


これは直感的には誰しもが理解できる。
広告費は、企業の業績が傾くと真っ先に削られる分野のうちの一つだ。

更に、件のアナリスト曰く、
「オリンピックなどの大型イベントの有無によっても広告市場の成長率が左右される。」

今年は、オリンピックイヤーで、TVにかじりついて見ていた人が多く、視聴率が高かった。ゆえに広告媒体価値が上がり、広告料金も高くなり、広告業界が盛り上がった、ということらしい。
オリンピック需要を見越しての、大型TV、DVDレコーダなどのデジタル家電の新製品ラッシュが激しかった、ということも大きいと思うけど。

そして、
「来年は愛知万博がある。短期間のオリンピックと異なり、数ヶ月という長期に渡るイベントなので、広告業界にとっては、オリンピックの今年以上にポジティブ・インパクトがある違いない。」
とのこと。

この辺まで来ると、ネット広告のみの世界で生きてきて、マス広告の感覚を知らない私にはよく理解できない領域だ。これらは、マス広告業界の感覚なのだろう。
オリンピック需要で大型TV、DVDレコーダなどのデジタル家電業界が大量の広告出稿をしたことは理解できるけど、愛知万博で、コンシューマ向けの業界で何らかの大量の広告需要が発生するとはちょっと考えられないけど・・・?

件のアナリストも番組中で述べていたけど、元々、インターネット広告は、「既存のマス広告と比べて、広告費の費用対効果が測定しやすい」という点をウリにして成長してきた経緯がある。従って、マスにリーチする、という発想がない。オリンピックや愛知万博のようなマスに大量にリーチ出来る大型イベントを通じて広告企画を作る、という発想がそもそも、無い。

とは言え、インターネットももはや日常生活インフラになったし、マスメディア的な要素を強めつつある、と言えなくもない。今のところ、マスメディア的と言えるインターネット上の媒体(というか、広告商品)は、Yahoo! JAPANとMSNのトップ画面の枠くらいだと思うけど。


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