不動産情報メディアをもっと便利にするために。

最近、中古不動産投資やら、自分自身の次の引越し先やらを調べており、不動産情報サイトをよく見る。

http://www.athome.co.jp/
http://www.forrent.jp/
こんなのやら、こんなのやら。

以下、取り敢えず、「賃貸用」不動産情報サイトに限定して話をすすめるが、


どこの情報サイトも検索の仕組みを揃えているが、
概ね共通する検索条件は、だいたいこんな感じ。
・最寄駅/路線
・賃料(上限~下限)
・間取り
・広さ
・種別(アパート、マンション、一戸建て・・・)
・最寄り駅からの徒歩時間
・駐車場有無
・エアコン有無
・トイレがユニットか、別室か
・楽器可能か否か
・ペット可か否か
・洗濯機は室内に置けるか否か
・etc.

街の不動産屋に行っても、物件の情報シートの項目は、だいたい同じようになっており、せいぜい20項目程度しかない。
追加の情報としては、外装、内装の写真や、間取り図があったりなかったり。

↑これらは、賃貸物件を探す際に、概ねほとんどの人が気にする最大公約数的な共通点なんだろうけど、逆に、この程度の少ない情報では、物件を借りるか否かの意思決定は下し得ない。

たとえば私の場合では、
・バイクが安全に置けるかどうか。
(2台ある。近々にもう1台増えるかも。ガキが近くで遊んだりするような場所では絶対にNG。あまり使われていないようなチャリがびっちり詰まっているような駐輪場では、倒れ掛かってきてキズがつく可能性があるのでNG。また、出来ればオートロックの内側にバイク専用の駐車スペースがあればベター。月に○万円までなら追加で払っても構わん。オイル交換ぐらい出来るスペースがあれば尚可。その場合は、夜でも照明があることが必須。)

・夜型生活なので、防音設備は必須。
「鉄筋」とか「RC構造」とかは防音性を推測する目安にしか過ぎず、具体的な定量的な防音性を示す数値が知りたい。

・隣近所にどんな人が住んでるか。

・近所にコンビニ、クリーニング屋があること。
雨が降っても傘無しで行ける距離であることが必須。

これは絶対に知りたい項目である。
人によって当然異なるだろうが、全ての項目をリストアップしたとしても、それほど膨大な数にはならないのではないか。

この程度の情報を収集して掲示する程度は、たいした作業負荷ではないと思うのだが、何で既存の賃貸不動産屋はやらないのだろうか?

ましてや、インターネット上の不動産情報サイトでは、写真も間取り図も存在しない物件情報も多く、情報量としてプア過ぎる。
店頭で物件情報シートを見ながら店員に尋ねてみても、不動屋自身が把握していないために、わざわざ大家に電話して確認して、不在なので折り返し連絡待ちですすみません・・・となりがちである。

インターネット上に開示する情報量を増やせば、見込み客からの無駄な問合せ(受注確度が低い問合せ)も減り、確度が高い見込み客のみにリソースを集中でき、営業効率も上がるのではないか。

と、ここまでは誰でも考えるのだが、賃貸不動産業界に関しては、以下のような特殊な慣行があるらしい。

不動産業者は、物件の仲介契約を結んだら、国土交通省の外郭の不動産流通機構(レインズ)に登録しなくてはならない。レインズは、全国の不動産屋は誰でも検索できる。別の不動産業者から仲介の仲介の依頼を受けた元受の不動産業者は、必ず仲介をしなくてはならない決まりなのだそうだ。当然、その場合は、仲介手数料が折半されるので、元受の不動産屋としても旨みは少なくなる。

そのため、不動産屋としては、「優良物件であれば、敢えて情報は曝さない方が良い。取り敢えず見込み客には店頭に足を運んでもらうべし」という発想になりがちらしい。

八方塞り感があるが、
中古車流通業界の発想の応用で、こんなのはどうか。
・業販(B2B)専門の賃貸物件流通業
大家と仲介契約を結んだら、徹底的に物件情報を調べて開示する。対借主との折衝には一切タッチせず、その機能は、全国の街の不動産屋を代理店化する。

また、ユーザ視点からすると、不動産や自身が開示する情報は、いまいちウソ臭くて信用できない。
賃貸不動産情報の監査サービスというのが成り立ちうるのではないか。公正中立の立場で物件情報を調査して、お墨付きを与える。それこそat homeやらリクルートやらが手がけるといいのでは。


不動産情報メディアをもっと便利にするために。” への2件のコメント

  1. 最近、外資系ファンドのせいでREIT商品が活況を帯びていて、不動産業がまた盛り上がりを見せていますね。
    ところで、アメリカとかでは一般的なものですが、「バイヤーズエージェント」というビジネスがあり、多分hoyaさんのやりたい事と重なっている部分が多いと思うのでチェックしてみてください。
    日本でも最近何社(さくら事務所、アネスト等)かやり始めていますが、アーリーステージなので大手は参入してないのでチャンスかもしれません。

  2. レインズ(REINS)徹底活用ガイド

    レインズ(REINS)とは、国土交通省から指定を受けた不動産流通機構が運営する物件情報のネットワークのことです。指定流通機構のホストコンピューターと、会員である宅建業者側に設置された端末(…

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